世界中で２０億人が毎日使う今ではソーシャルメディアの定番となったフェイスブックが、世界最大の”バーチャル墓場”になり得るのではないかとの議論を呼んでいる。

毎日８０００人のユーザーが亡くなっている事から、このままこの数字が続くか又は増えていけば、今生きている人々のプロフィールよりも亡くなってしまった人々のプロフィールが日々何千、何万単位で増えていき、フェイスブックというプラットフォームはネット上最大の墓場になる事が予想されている。

フェイスブックが今最も多いユーザーがいる事から注目されているが、FBだけでなく他のプラットフォーム（インスタグラム、ツイッター、What’sApp、スナップチャットなど）も同じような現象が起こりうるであろう。

ちなみにフェイスブックに続くその他ソーシャルメディアの使用者は、What’sAppの使用ユーザ数が１５億人、インスタグラムが１０億人、ツイッターが３億人となっており、何千万人ものユーザーがインドからだそうだ。

実際にソーシャルメディア使用者の中で既にもし自分がいなくなった時、自分のアカウントはどうなるのだろうと考えた事のある人もいるはず。そしてもっと大きな問題といえば、個人が亡くなった時に、どう家族にデジタルプラットフォーム上の個人的な写真、動画、友達の写真などの移行の必要性・重要性に気付かせるかという事だ。

アメリカで最もサイバー法律に詳しいPavan Duggalは”誰かがメールアドレスやアカウントを残して亡くなった場合、相続人とされる人はそれらのアカウントにアクセスする権利があるとされる。”と語った。そしてフェイスブックにはそのような事態に備えて家族なり友達なり、アクセスを許す人を追加できる機能があるようだが、なかなか人々はその機能を知らなかったり使いこなしてなかったりするようだ。

そして一度誰かしらによりアカウントの持ち主が亡くなったと知らされると、そのアカウントはフェイスブックが追悼し、相続人はその人物のフィードに書き込みをするとこや、アカウント上にある写真などアカウント上でシェアしていた情報をダウンロードできる仕組みになっている。だが、相続人は亡くなった本人としてログインすることはできず、プライベートメッセージなどの閲覧はできなくなっている。

追悼終了後はアカウントの永久消去が可能な他、未来の世代に残すためなどの用途でアカウントの写真などのダウンロードを希望の相続人は、複雑なプロセスにはなるが証明を出す事により可能だそう。

また、グーグルの傘下であるYouTube, Gmail, Picasaもアカウント無効化管理ツール（Inactive Account Manager）があり、念のための事態に備えて相続人を選んでおけるシステムがある。アカウント本人がしばらくログインしない場合はアカウントが無効になるか、相続人に連絡が行くという事だ。

ツイッターは、インスタやフェイスブックのようにアカウントを追悼できるが、故人の関係性などに関係なくアカウントの情報を変更や提供する事はできないと述べている。ちなみにアップルのiCloudは”non transferable”（譲渡できない）と記載されており、ユーザーが存在しなくなったらそのアカウントの権利や情報は終了するとのことだ。

死と隣り合わせの生活でなくても、いざという時のためにこのようなアカウントの設定に目を通しておくのもいいかもしれない。